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2018年05月15日

全国初!炭酸泉と運動施設の連携による地域活性化を目指して〜「地域コミュニティの再生に関するモデル事業」協定書調印式

 竹田市では炭酸泉をキーワードに地域資源を活用した事業を展開し、昨年7月には長湯温泉療養文化館「御前湯」と「竹田市直入B&G海洋センター」が、九州では初となる「温泉利用型健康増進施設(連携型)」として、厚生労働省から認定されました。

 今回、全国で初めての試みとなる炭酸泉と運動施設の連携による地域コミュニティの活性化を目的とした「地域コミュニティの再生に関するモデル事業」を、公益財団法人ブルーシー・アンド・グリーンランド財団(B&G財団)と行うことになり、5月15日、市役所本庁舎で協定書の調印式が行われました。

 B&G財団は、これまでに全国480市町村に海洋センター(プール・ボートハウス・体育館)を建設し、次代を担う青少年の健全育成と子どもから高齢者にわたる多世代の「心とからだの健康づくり」を推進しています。

 式では、首藤市長とB&G財団の菅原悟志理事長が協定書に調印。協定の締結により、今後、B&G財団から3千万円の支援を受け、竹田市直入B&G海洋センター体育館を改修し、併せてトレーニングマシン等を購入。施設のバリアフリー化、ロビースペースの多機能化することで、子どもから高齢者まで誰もが気軽に集える地域コミュニティの場として、また、新たにトレーニングルームを設置し、地域住民の健康づくりのための拠点施設とします。さらに、竹田市総合インストラクターや温泉入浴指導員により、炭酸泉とトレーニングを組み合わせた運動プログラムを作成することで、合宿誘致や企業の保険事業とのタイアップを図り、市内外からの利用者の増加による地域活性化を目指します。

 菅原理事長は「竹田市の温泉資源を活用した取り組みに共感し、協定を結ばせていただいた。温泉と運動を連携させたこの事業により、海洋センターが地域住民のコミュニティ活動のシンボル的施設として生まれ変わるとともに、全国でも注目すべき事業となるよう期待したい」とあいさつ。首藤市長は「協定により、子どもから高齢者まで幅広く利用できる施設に生まれ変わる。炭酸泉と運動施設の連携による地域活性化という全国初の挑戦が、地域に大きな勇気と元気を与えてくれるのでは」と期待を込めました。

 温泉と運動施設を活用した新しい形での海洋センター活用法として、今後3年計画で予防医療や健康増進、そして地域活性化の観点からB&G財団と連携協力を図り、「市民の健康増進と世界に通じる個性的な温泉地づくり」を全国へ発信していきます。

↑ 協定書に署名をするB&G財団の菅原悟志理事長(左)と首藤市長

↑ 地域コミュニティ再生に向け、今後、温泉と運動施設を活用した全国初の取り組みを展開していきます

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